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ものづくり分野におけるDX
～デジタル成熟度への向上/5つの行動指針～
講 師 技術戦略研究センター戦略構築アドバイザー 紋川 亮
今回、NEDO（国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構）が、2022
年6月30日に公表した「ものづくり分野におけるDX ーデジタル成熟度の向上にお
いて大切にすべき5つの行動指針ー」をZOOM会議で紹介して頂くことになった。
本レポートでは、特に、中堅・中小企業がDX推進への意識を高め、全国の研究機
関との連携により、5つの行動指針に沿った活動を、デジタル技術の導入・運用・
応用・成熟の順で、デジタル成熟度の高まりに合わせて取り組むことが企業価値の
向上につながるとまとめられている。本講演では、「ものづくり分野におけるDXの
分析」を中心に以下の項目を解説頂く。
■日本のモノづくり分野におけるDXの現在地と課題、課題の解決方法
（１） DXの定義
（２） 製造業におけるDX関連文献調査
（３）共起ネットワーク分析によるカテゴリー分類
（４） ものづくり分野のDXにおいて重要な5つの行動指針
（５） 行動指針とデジタル成熟度との関係性
（６） 文献調査から得られた製造業のニューノーマルとは
・日 時 ２０２２年９月２２日（木）１６時～１８時
・会 場 ZOOM による講演会
・申込はこちらへ
・メール info@npo-admf.org
(1)氏名 (2)社名/所属 (3)アドレス (4)e-mail（5）会員/非会員（６）電話/ＦＡＸ
★定 員 100 名
★参加費 ＊会員は無料 ＊非会員（年会費として\５０００/年度内の ZOOM 会議無料）
・入会届 年会費 www.ido21.com/mm/21.05.13nyukaihyou.pdf
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原材料高騰をビジネスチャンスに変えられるか？
～値上げします?！～
講 師 合同会社Yサポート代表 山元 証
・日 時 ２０２２年１０月２５日（火）１６時～１８時
・会 場 ZOOMによる講演会
・詳 細 www.ido21.com/mm/22.10.25NPOZoomyamamoto.docx
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<令和４年８月３１日 No５４>
大和総研
半導体不足の解消は進んでいるのか？
～自動車向け半導体の供給力は2023年中に回復する見込み
◆ 2021 年以降、半導体不足による自動車減産が日本経済を下押ししてきた。だ
が足元では、パソコンやスマートフォン等向けの半導体である DRAM のスポット価
格が明確に下落するなど一部の半導体の動向に変調の兆しが見られる。実際にマク
ロデータから半導体の需給を分析すると、供給は足元まで堅調に推移してきた一方
で需要は 2021 年にピークアウトしており、在庫率を押し上げていたようだ。半導
体を用いる製品の国内生産が盛り上がりに欠けることに加え、海外でも半導体の引
き合いが弱まったことが要因とみられる。
◆ もっとも、半導体需給の緩和は一部の製品に限られている。自動車向けの半導
体需給は足元でも逼迫しており、減産の影響で先送りされた日本の家計の新車需要は
2022 年 7月末で約 69 万台（金額では 1.7 兆円程度）と推計される。こうした中
で「ブルウィップ効果」による一部の半導体の過剰発注が解消すれば、半導体の生産
能力は車載用に向きやすくなるだろう。自動車向けの半導体不足は 2022 年秋から緩
和し、2023 年中に解消すると見込まれ、急速な自動車の挽回生産が国内景気を後押
しするとみている。
（１）半導体不足に変調の兆し
・DRAM のスポット価格は 2022 年に入って大幅に下落
・半導体生産が増加する一方で需要が急減
（２）自動車向けの半導体不足は 2022 年秋から緩和し、2023 年中に解消か
・「ブルウィップ効果」が車載向け半導体の供給増を促進する可能性も
◆レポート詳細
★☆・・情報ファイル・・☆★
（１）トヨタ自動車
・LEXUS、「IS500“F SPORT Performance”」を日本国内導入
－特別仕様車“F SPORT Performance First Edition”の抽選申込を開始－
・2022年7月 販売・生産・輸出実績
（２）日産自動車
・2022年7月度 生産・販売・輸出実績（速報）
・日産のコネクテッドカーサービス「NissanConnect」で
駐車場予約サービス「Smart Parking Peasy」の利用が可能に
（３）マツダ
・2022年7月の生産・販売状況について（速報）
・「ひろしまモビリティワールド」に関する事業ビジョン策定
（４）ホンダ
・2022年7月度 四輪車 生産・販売・輸出実績
・LGエナジーソリューションとHonda、
EV用バッテリー生産合弁会社の米国での設立に合意
（５）MONOist > Factory Automation >
DMG森精機が第2本社の奈良商品開発センタ公開、
DX構築など行うグループ最大の最先端研究開発拠点
（６）MONOist > Factory Automation >
鉄鋼曲面の吸着走行や壁面の着脱可能に、高所作業ロボットの開発に成功
（７）経済産業省
日本から発信30年。「不公正貿易報告書」が世界に問いかける問題
（８）MONOist > Factory Automation >
ブラシレスモーターに400Wモデルと60Wモデルを追加、多様なニーズに対応
（９) ひろしま企業図鑑
リョービ株式会社
アルミダイカストで 自動車の軽量化に貢献
（１０）労働新聞社
【送検事例】プレス機のキーを保管せず｜安全スタッフ連載記事 –
（１１）農林中金総合研究所
日本の実質GDPはコロナ前水準をようやく回復
～世界経済の失速と物価高が当面の下振れリスク：国内経済金融
（１２）三井住友信託銀行
調査月報 2022年9月号
～日本での賃金の動きと雇用者の実感 /
一段と厳しさを増す日本の少子化 /
アンモニア発電は脱炭素社会の新潮流となるのか…
（１３）経済産業研究所
中小企業向け設備投資税制の因果効果を測る
：Research Digest (DPワンポイント解説)
（１４）日本政策金融公庫
事業承継後における中小企業再生の理念創成プロセス
～中小企業3社における後継者のリーダーシップ開発事例から
（１５）住友商事グローバルリサーチ
円安ドル高と貿易赤字～円安・ドル高で輸出は増えるか…
（１６）全国商工会連合会
小規模企業景気動向調査(2022年7月期調査)
～感染急拡大による需要低迷、コスト増の影響による
採算・資金繰りに苦しむ小規模企業景況
（１７）日本政策金融公庫
新規開業企業が受けた経済ショックの影響
（１８）警察庁
警護警備に関する検証・見直しについて
（１９）デジタル庁
マイナポータルAPI（情報取得系）の現在地と将来像
～Appendix:マイナンバーカードの普及利活用について
（２０）北陸経済研究所
男性の育児休業取得の推進について～育児・介護休業法の改正を中心に～
（２１）経済産業省
www.サイバーセキュリティ経営に関する調査 令和3年度
meti.go.jp/meti_lib/report/2021FY/000269.pdf
（２２）MUFG相続研究所
事業承継着手の適齢期：相続コラム
（２３）浜銀総合研究所
円安は企業の利益にとってプラスか
～製造業の利益にはプラスだが、全規模・全産業ではプラスとはいえない
（２４）帝国データバンク
SDGsに関する企業の意識調査（2022年）
～SDGsに積極的な企業は5割超に。取り組む企業の66.5％が具体的な効果を実感
（２５）新着雑誌
・日刊工業新聞社「機械技術」９月号
【特集】高精度・高機能化ニーズに応える歯車加工技術
・日本工業出版「機械と工具」９月号
【特集】難削材加工を進める最新切削工具と周辺技術
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・DMC2022第二十二回中国国際金型技術と設備展示会
国家会展センター（上海）NH/ 3H/4.1H/5.1H
2022年12月21日-12月24日国家会展センター（上海）
開催延期 www.dmcexpo.com/jp/
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「NEWS&CHIPS」
IT/エレクトロニクス/半導体の国内外ニュースを深く鋭く分析
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一般財団法人産業デザイン
「中小企業の自立化に関わる育成助成事業」
「新工法開発に関わる育成助成事業」
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一般社団法人型技術協会
・第28回型技術ワークショップ
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■モノづくりお役立ち情報サイト【じゃぱんお宝にゅ～す】
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