2014年11月18日(火)~21日(金)
「アジア型技術セミナー2014inThailand」
www.jsdmt.jp/10iinkai/index.html
一般社団法人型技術協会・PR+++◆
◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆NPOアジア金型産業フォーラム
わが国金型産業の新しい方向を探る「新金型ビジョン」を提案
~世界最高の技術力+経営情報力+グローバルアクション~
講 師 日本工業大学 教授 横田悦二郎
これまで長く続いた円高傾向により、電気/電子・自動車の2大産業は海外拠点を設
けて生産を開始拡大してきた。ところが直近の“円安”による輸出に有利な環境にか
かわらず、2大産業は海外生産の増産から輸出が伸びていないという現象が続いてい
る。つまりトヨタ、ニッサン、ホンダ等の日本車の売れ行きがよくても日本からの輸出が
増えないという。わが国の金型産業も今や電気産業の衰退による影響から自動車産
業へのシフトを積極的に動き始めている。
今回の「新金型産業ビジョン」もわが国のユーザーのパラダイムシフトを読みながら、
かつて金型技術力が世界最高という評価を維持するだけでは、生き残れない経営環
境の中で中小製造業の“受け身”態勢を脱却し“攻めの経営力”とは何かというテーマ
の下、若手経営者の知恵と実践力でビジョン作成に取りかかった。
このビジョンは、
①中小零細金型企業が対応できる
②国内でも金型づくりが継続できる
事を基本にした六つのキーワード<営業力・海外展開・新分野への展開>から<人材育
成・技術研究開発・連携/提携>という従来の消極的な発想から転換して「攻める金型企
業」への提言をまとめた。
今回、同工業会の学術顧問である日本工業大学教授の横田先生によりビジョン作成
の背景、若手経営者との議論、それによる新しいパラダイムシフトへの提言を解説してい
ただき、参加された皆さんと討論します。なお、参加の皆さんには「新金型産業ビジョン~
2014年・日本の金型産業の方向性を探る~」の全文資料を無料で贈呈いたします。
★日 時 平成26年8月29日(金)18時~20時
★会 場 日本工業大学神田キャンパス
mot.nit.ac.jp/access.html
★申込はこちらへ
・ www.npo-admf.org/
・メール info@npo-admf.org
(1)氏名 (2)社名/所属 (3)電話/FAX (4)e-mail
★定 員 50名
★参加費 1000円 会員は無料(当日・入会即無料となり、お得です)
NPOアジア金型産業フォーラム◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆
■金型産業情報■<2014.08.14No54>
■★金型産業情報 本号目次★■
特別セミナー
「水素社会の到来と化学産業」開催
★☆・・情報ファイル・・☆★
■1)帝国データーバンク
トヨタ自動車グループの下請企業実態調査
■2)国土交通省
ホイール・ベアリングの点検整備により車両火災を未然に防ぎましょう
~平成25年度におけるホイール・ベアリングの整備不良による車両火災12件~
■3)一般社団法人横浜インドセンター
インドセミナー
はじめてのインド進出
‐法務で検討しておくべき必須事項の解説
■4)新着雑誌
・日刊工業新聞社「型技術」9月号
<特集>・大手セットメーカーによるITツールを活用した金型づくり
・金型用ITルールの最新トピック
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一般社団法人日本化学品輸出入協会
特別セミナー
「水素社会の到来と化学産業」開催
昨今、エネルギー資源、環境面の制約が懸念される中、地球環境に優しく、エネルギー
密度が高いエネルギーとして水素を活用することが重要な課題となっております。
これは
化学産業に深く関わる問題であり、水素を利用する社会を実現していく上で化学産業に
期待される役割はひときわ大きいものがあると考えられます。
そこで今般、「水素社会の到来と化学産業」をテーマとした特別セミナーを開催し、水素エ
ネルギー普及のための関係業界の取り組みの現状、水素利用にかかる技術開発の現状
と課題、政府の関連政策の動向と化学産業に求められる役割などの諸点について専門講
師の方に講演していただくことにしました。
【東京での開催】
・日 時 平成26年9月8日(月)13:00~17:00(受付開始12:20~)
・会 場 東京証券会館8階貸ホール
東京都中央区日本橋茅場町1-5-8
TEL: 03-3667-9210
・募集人数 300名
【大阪での開催】
・日 時 平成26年9月12日(金)13:00~17:00(受付開始12:20~)
・会 場 ヴィアーレ大阪4階ローザホール
大阪府大阪市中央区安土町3-1-3
TEL:06-4705-2411
・募集人数:50名
・プログラム
(1) 燃料電池自動車普及への取り組みの現状(講演時間:70分)
トヨタ自動車(株) 技術統括部担当部長 河合大洋
1)自動車を取り巻く環境とFCV開発の意義
2)FCVの開発状況と課題
3)水素インフラの整備状況と課題
4)FCVの初期市場創出、普及に向けて
(2)水素の製造、貯蔵、輸送のための技術開発(講演時間:70分)
経済産業省産業技術環境局研究開発課産業技術
総括調査官 堀田照久
1)国の動向及び水素キャリアの国プロ関連
2)水素の製造について
3)水素の貯蔵、運搬について
4)海外のエネルギーキャリア研究の取り組み状況
(3)水素社会の実現のための政策と課題(講演:午後70分)
経済産業省資源エネルギー庁 燃料電池推進室長 戸邉千広
1)水素社会実現の意義
2)水素社会実現に向けた対応の方向性
3)水素・燃料電池戦略ロードマップ
・参加費 会員6,000円/1名、一般12,000円(税込)/1名
(当日、会場受付にて現金支払、領収書発行)
・申込方法 当協会ウェブサイトwww.jcta.or.jp
ホーム画面の「セミナー・講習会申込システム」バナーより申込んだ後、受講票をダ
ウンロードし、当日会場受付でご呈示下さい。
・申込開始日 会員 平成26年8月1日 一般 平成26年8月8日
・申込締切日 東京 平成26年9月1日 大阪 平成26年9月5日
・問合わせ先 企画調査部 藤井 fujii@jcta.or.jp
・申込方法、申込締切日以降のキャンセル等について
総務部 内田 uchida@jcta.or.jp
TEL(代表):03(5652)0014
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★☆・・情報ファイル・・☆★
■1)帝国データーバンク
トヨタ自動車グループの下請企業実態調査
トヨタ自動車は8月5日、2014年4~6月期の連結決算(米国会計基準)を発表し、営業利益、税
引前四半期純利益ともに、リーマン・ショック前の2007年以来7年ぶりに過去最高を更新した。一
方、部品メーカーをはじめとする下請企業の中には、電力料金や原料価格の上昇で負担が増す
なか、依然として厳しい経営を強いられている二次以下の小規模業者も少なくない。
帝国データバンクは、自社データベースである企業概要ファイル「COSMOS2」(145万社収録)の
中から、トヨタ自動車グループと直接、間接的に取引がある下請企業(一次下請先、二次下請先)
を抽出し、社数・従業員数合計、都道府県別、業種別、年売上高別、売上状況について調査・分析
した。なお、トヨタ自動車グループの下請企業実態に関する調査は、今回が初めて。
(1)トヨタ自動車グループの下請企業の合計は、直接、間接を含め、全国で2万9315社にのぼること
が判明。これら下請企業の従業員数合計は135万3193人に達した
(2)都道府県別に見ると、グループ各社が本社を構える「愛知県」が5976社(構成比20.4%)でトップ。
2位は「東京都」(5481社、同18.7%)、3位は「大阪府」(3819社、同13.0%)
(3)業種別に見ると、一次下請先では「自動車部分品製造」(221社、構成比4.5%)がトップ。二次下請
先では、「産業用電気機器卸」が964社(構成比4.0%)で最も多い
(4)2007年度と2013年度の年売上高を比較したところ、2007年度を下回る「減収」企業比率が約7割。
多くの下請企業が依然として、リーマン・ショック前の2007年度の水準を回復せず
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■2)国土交通省
ホイール・ベアリングの点検整備により車両火災を未然に防ぎましょう
~平成25年度におけるホイール・ベアリングの整備不良による車両火災12件~
<ニュースリリース>www.mlit.go.jp/common/001048641.pdf
・ホイール・ベアリングの整備不足による車両不具合
www.mlit.go.jp/common/001048642.pdf
・グリス劣化によるホイール・ベアリングの潤滑性能の低下に係る再現実験
www.mlit.go.jp/common/001048640.pdf
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■3)一般社団法人横浜インドセンター
インドセミナー
はじめてのインド進出
‐法務で検討しておくべき必須事項の解説
新規にインド進出を検討する方を対象として、進出を考えるにあたり、検討する必要が
・開催日 2014年10月1日(水)開場13:00 セミナー 13:30~16:30
・会 場 産業貿易センタービル2階かながわグローバルビジネスセンター商談室
www.sanbo-center.co.jp/access.html
・参加費 無料
・申込期限 2014年9月26日(金)
URL www.yokohama-india-centre.jp
・問合せ先 一般社団法人横浜インドセンター
TEL:045-222-7300
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■4)新着雑誌
・日刊工業新聞社「プレス技術」9月号
<特集>・大手セットメーカーによるITツールを活用した金型づくり
・金型用ITルールの最新トピック
www.ido21.com/mm/DMT.14.09.pdf
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平成26年6月15日より順次開講
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